第一  (一般的に)

気候変動に関する政府間パネル(IPCC)はそもそも、温暖化を前提とした研究機関であるから
その時期や規模、被害などの研究に専従している。
従って、そもそもの議論自体が温暖化が前提なのであるから、もし、温暖化に成らない
結論が出ては組織の死活問題なのである。
寒冷化など話題にしたくもないのが現実でしょう。
組織は自動的に無意識に、保守・自己保存となるのは必然のことなのです。
責めるわけにはいきません。  責められるは組織を作った人か組織です。
(原爆も同様ではないですか?)

IPCCの意見に反対する研究者も現実には多く存在する。
小生については調査していませんが 多くの先生方の意見は
CO2だけでは温暖化に直結しないというものです。

第二  (ちょっとひねって)

米国はどうもその行動に不可解なところが多い。
地球環境の情報を世界で最も保持しているのは米国
と思われる。
しかし、その行動を見ると、核兵器の削減を表明するも、
CO2については
明らかに消極的
である。  そこが解せない。
疑いたくなる。
SOHO衛星、ハレー彗星
観測衛星などは明らかに太陽活動の地球に与える影響
調査である。  単純に科学的な興味で行っているという
建前を信じる程
我々も愚かではない。

そこで、
米国が寒冷化の情報を持っているとする、また、
タイミング良くCO2も増加傾向にあり世界の世論を反対方向に誘導できる可能性も同時に
入手しているとした場合。
     貴方が
アメリカの大統領なら、その情報を戦略的にどのように使いますか ?

どちらが米国にとって有利に働くか、はたまた、国益になるかです?
(又は、どの企業が儲かるか?)

米国は明らかに後者、詰まり温暖化への誘導情報を流し誘導した上に、自国は無視する
戦術に出ました。

ここからは憶測−−−−−−−−−−−−−
米国の唯一世界に誇る生産物は食料です。
温暖化に成れば、世界の耕作面積は増加します。 寒冷地でも多くの作物を生産できるように
成るのは、明らかな事実です。
しかし、仮にIPCCの
予測に反して寒冷化となった場合、 甚大な被害と食料の大きな減産
避けられません。  
対策に相当な時間を費やし相当な期間
食料の供給は米国の独壇場になります。また、作物の
種子の供給についても同様です。実は種子についても米国は、穀物同様の立場にいます。

さらに、多くの種子は
遺伝子操作によって作物からは種子がとれないように成っています。
(遺伝子操作によらないで種子ができない植物はあります。  四媒体と呼ばれる種なしスイカ等)

上記の条件からすると、穀物や種子の輸入で
米国に頼ったとき、米国の支配下に成らざるを得ない。
これなら、莫大な費用をかけて兵器の開発や保守をしないで済むこととなる。
(実は、ヨーロッパの多くの国々の食料自給には、その戦略に備える意味もあるのです。)

       これこそ、国家とし望むところ、    
               米国の穀物産業は世界一の産業となるでしょう。

           さらに アメリカの$はまた最強の世界の通貨となる。  
           
($でなければ食料が買えないから当然)

       一石二鳥どころか 満塁逆転ホームランとなる。
       当然輸出関税を大幅に増加させて、税収を計る。
       現在までの財政赤字、貿易収支の赤字など全て解決出来るのである。
       ただ、現在のところ、寒冷化が十分進んでいないので、少々焦っている。
       しかし、必ず寒冷化に成ることはアメリカでは公知の事実なのであろう。

        
アメリカは米国(コメの国)から大豆国(大黒さま)になる?  =冗談です。
     
          (自動車に代わる、いや それ以上の大産業となります。)
      
      核爆弾不要、 軍隊の出動不要、情報戦での世界制覇がいとも簡単に実現
      できることとなる。
       だが、この目録はその通りに成る確率はいかがか?
      そんなに都合よく寒冷化に成るなら良いのだが、そうならないで
      とんでもなくひどいモノになったり、また当てがはずれて温暖化に成ったら
      手が付けられないことに成らないのだろうか?
       自然の予測など、人が予測しても当たらない。
       庶民はどっちにころんでも、節約だけ唯一の対処方法であります。 


               続く  ・・・・・  CIAに捕まらなければ。


PS
アメリカが想像してる程の寒冷化ならよろしいが、自然はそれほど優しくない。
想像を超えた寒冷化となった場合は、世界制覇どころの騒ぎで治まらず世界的な
食糧危機に発展した場合  その責任は重大と言わざるを得ない。
とっ、思ったりしても良いのではないかなーーーー。
あくまで冗談として聞いてくださいね。

・・・・・・しかし、そうならないことを祈る。・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・













温暖化の主張は誰の為になるか?

2009/10/30修正

2010/4/23  
アメリカのSDO ( Solar Dynamics Observatory)=太陽工学天文台が公開されました。
今年2/11に打ち上げられた太陽観測衛星です。
より詳細な太陽活動が観測できるように成ったわけです。
宇宙事業には太陽活動の観測、特に太陽風が人工衛星に与える影響は多大な物があります。
下手をすると衛星をだめにするので、太陽フレア(爆発)を観測して待避行動をとらせる目的などです。
勿論、黒点のより細かな情報も入手できます。
現在も SOHO軌道衛星など多方面から太陽活動を捕らえていますが、より詳細な情報を得ようとしています。
額面通り理解すれば良いことかも知れませんが、 科学技術は戦略的な物ですから、SDOの目的の
全ては公開しません。  
勿論観測データは公開しますが、知りたいのはそのデーターが示す意味、予測なのです。
重要な部分は各国に判断に任せます。
アメリカの国益に沿わないことは公開しません。当然です。
しかし、アメリカは
何故それほどにまで、太陽の詳細な情報が必要なのだろうか?   私には?

氷期と間氷期の変動に関連して、アメリカ国防総省が専門家に依頼して作成した地球温暖化の影響による
大規模な気候変動を想定した安全保障についての報告書(Schwartz, P. and Randall, D. 2003)[1]の存在が
2004年に明るみに出て注目を集めた。 それによると、地球温暖化による海流の変化が原因で、北半球では
2010年から平均気温が下がり始め、2017年には平均気温が7〜8℃下がるという。逆に南半球では、急激に
温度が上がり、降水量は減り、旱魃などの自然災害が起こるという。

http://ja.wikipedia.org/wiki/

2010/10/11
下記はwikiからの抜粋です。

下記の記載を裏付ける資料がやっと見つかった。

気候変動の安全保障に基づいて、米国は戦略的にIPCCの予測に関心を示さない。
肯定も否定もしない。
大統領は嘘をつけないのである。  アメリカではどんな情報でも必ずいつか公開されるのである。
その時、非難されるのは、死んだ後にも屈辱である。 大統領は名誉あるものなのである。
もし、本当に温暖化に成ると思えば、IPCCより先に米国は判断し行動するであろう。

逆に
寒冷化が確実なものと判断したなら、米国の大統領なら当然自国民をより多く
生存できる道を選択するのである。
その道が狭ければ、狭い程情報の公開は難しい物となる。
さらに
時期をより一層確実に知るべく手を打つ。  情報は勿論公開しない。
タイタニックの様に救命ボートの容量が全ての乗客に対応していないからである。
その時、アメリカ大統領は 世界に対して非情な判断を迫られる。

CO それ何?